日本初!! 直下型地震対応の制震装置「3次元制震装置」

3次元制震装置は直下型地震の縦揺れを吸収して、お客様の大切な家族を守ります!!

 

3次元制振装置 特長

・地震時に縦揺れと横揺れの運動エネルギーを熱エネルギーに変換

・地震 衝撃力を約50%低減

・施工期間 3日

・3次元方向へ自在にたわむことで直下型地震 衝撃力を低減

・長期20年保証の年1回のメンテナンス費用は、ゼロ円。

・繰り返し発生する余震から建物の損傷を減らします。

・屋上や小屋裏に設置する事で地震の縦揺れを低減します。(直下型地震に対応)

・装置のメイン部品はステンレスやアルミ製をしており錆びにくい為、長期使用が見込めます。

・メンテナンスは年に一度程度の為、経済的です。

・制震装置が縦横の揺れのエネルギーを熱変換し、カウンターウェイトとの相乗効果により効率よく揺れを軽減します。

・縦揺れが低減する事で、建物の躯体部分への衝撃力が減り、建物の倒壊や転倒の危険が減少します。

制震ダンパーとの違い

制震ダンパー 壁等に設置する油圧シリンダーを使ったブレースです。

制震ダンパーは全て1方向の横揺れにだけ対応します。

また、制震ダンパーは揺れ度に比例して力を発揮するので、揺れが遅いと制震ダンパー 想定した力を発揮できません。 3次元制震装置は、3次元の動きが可能なため、縦揺れ・横揺れ共に同時に減衰させろことが可能です。

この装置の変形に比例して力を発揮するため、速度に関係なく揺れを低減出来ます。

 

制震装置の動き・メリット

・建物倒壊の可能性の低減

・家財の転倒可能性の低減

・建物倒壊、家財転倒に伴う人的被害の低減

・建物損傷部分の減少

・建物損傷部の減少に伴う修繕費の低減

・この制震装置は建物の屋上や小屋裏に設置する事により地震時の縦揺れと横揺れの運動エネルギーを熱エネルギーに変換し、建物の加速度・速度・変位を減少する事の出来る日本で初めての3次元制震装置です。

・制震装置の減衰装置は設置数により異なりますが、地盤から伝わる縦揺れを概ね50%程度低減可能な為、建物の倒壊や家具の転倒の危険性を減らす事ができます。

 

地震大国日本、いつ直下型地震は来てもおかしくない!!

中央防災会議が検討対象とした大規模地震

 

「地震大国日本」に住む私たちにとっては地震対策は誰にも避けて通れない問題ではないでしょうか?

直下型地震 いつ、どこで発生するか予測がつきません。

今、あなたが住んでいる家が直下型地震に耐え得る強度を 備えているか理解していますか??

昨年発生した熊本地震 記憶に残っていると思います。熊本地震でも多数 建物が全半壊しています。

マグニチュード                         住宅被害(全半壊数)

2016年 熊本地震 M7            38000棟

2011年 東日本大震災 M9          10000棟以上(津波被害除く)

2007年 新潟県中越沖地震 M6.6       19000棟

1995年 阪神・淡路大震災 M6.8         249180棟

熊本地震での木造住宅の被害は、1981年6月1日以前 旧耐震建物で全半壊 棟数が半数になります。

また、1981年6月1日以降 新耐震基準 建物でなおかつ2000年以前の建物の全半壊棟数が2割発生しています。

新耐震基準の木造住宅が全半壊した原因と言われているのが、 接合部の仕様が不十分で耐力壁が十分に機能しなかったことが原因の一因ではないかと言われています。

このように新耐震基準だからと言って大地震に耐えれる耐震性を備えているわけで ありません。 建築基準法の耐震性能 は「最低限 基準」であり、震度7の地震で倒壊しないという保証 ありません。

また、キラーパルスや余震(繰り返しの地震)に対しても考慮をされているわけではないのです。
まずは耐震診断を行いご自宅の建物の耐震性能を理解して、足りないと思ったら耐震補強することが大切です。

直下型地震に対しての3次元制振装置を利用して直下型地震対策をすることも有用です。

愛する家族 安心・安全 ためにまず 耐震診断をすることをお勧めします。

新耐震基準が導入された 1981年6月です。それから35年以上が経過して 新耐震基準をクリアした住宅 の中には経年劣化が進み、安全とは断言できない物件も出てきています。 日本で数十年の間には直下型地震が起きるともいわれいてます。

あの時「耐震リフォームしておけば」と後悔しないためにも、まず 、耐震診断をしてみましょう。 その結果が良ければ安心ですし、万が一補強が必要と分かった場合は、耐震リフォームを行いましょう。

 

耐震補強は自分たちでも出来る防災 

2011年3月の東日本大震災で全壊した建物12万件のうち、約90 %が津波によるものでのすが、津波の被害以外でも1万棟以上 の建物か全壊しました。

壊れた家の下敷きになってご家族を亡くされた方も多くいらっしゃったと思われます。

私自身もホランティアとして宮城県に行きましたか、あの惨状は今でも忘れられません。
家の耐震性か強ければ、助かった方もいたのではないてしょうか。

津波や放射線汚染とは違い、 耐震補強を実行して揺れの被害を

てきるたけ小さくすることは自分たちでも出来る防災だと思います。いつ起こるかわからない直下型の大地震か起きた時、 耐震補強かしてあれば倒れないとは言い切れませんが、家の倒壊による死亡のリスクを少しでも減らしませんか。

ますは、大切なご家族の生命を守りましょう。

                      

ミホ工業(株)                                          建設業許可書

代表取締役 宮崎保